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ストレス軽減を促進する8の食べ物

仕事や家庭、また色々な人間関係において一度はストレスを感じたことがあるでしょう。

ストレスは多様な方法であなたに影響し、何も対処しなければあなたの健康にも悪影響を及ぼします。

しかし、安心してくださいストレスを軽減できる単純な方法があります。

あなたがすべきことは食べることだけです。

 

ストレスを軽減する食物

1オレンジ

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オレンジには多くのビタミンCが含まれています。

ビタミンCは免疫力をあげるだけでなくストレスレベルを下げることでも知られています。

ドイツで2003年に行われた実験で、120人の被験者がストレステストを受けその半分にはあらかじめ1000mgのビタミンCを与えました。

実験結果はビタミンCを与えられていた人はそうでなかった人に比べ著しくコレステロール値が低かったという結果になりました。

 

2脂ののった魚

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オメガ3脂肪酸はセロトニンを増やす強力な栄養素で、それは鮭やマグロといった脂ののった魚に豊富に含まれています。

オメガ3脂肪酸はストレスホルモンの増加を予防し、心臓病、鬱病月経前症候群の防止の働きをします。

ある研究ではこの脂肪酸が妊娠中のイライラを鎮めるというものもあります。

 

3ホウレンソウ

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ホウレンソウには豊富なマグネシウムが含まれおり、マグネシウムはストレスによる疲れや頭痛を防止します。

さらに、食物繊維も含まれており人間の活力を勢いづけます。

もしホウレンソウが苦手でしたらバナナやパイナップルと一緒にスムージーにしてみてください。

きっとホウレンソウが入っていることに気づかないでしょう。

 

4ピスタチオ

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 ピスタチオ、くるみ、そして他の木の実なども豊富なオメガ3脂肪酸を含んでいます。

また、これらはコレステロールを低下させ、動脈の炎症を和らげることでも知られています。

 

5ダークチョコレート

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チョコレートにも良いことがあります。

2009年スイスで行われた実験で高いストレスレベルにあると答えた人に2週間毎日ダークチョコレートを食べてもらった結果著しくストレスホルモンが減少しました。

また、ダークチョコレートはエンドルフィンを脳内に分泌させることでも知られています。

 

6生野菜

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あなたはイライラした時にガムを噛みますか。

もしそうならそれは、咀嚼が多くの張りをためているアゴの筋肉を和らげているからです。

試しに今度なにを咀嚼したくなったらガムの代わりに生野菜を食べてみてください。

糖分なしで豊富なビタミンや栄養素が同じ行動で得られるでしょう。

 

7牛肉

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牛肉は多くの亜鉛、鉄分、ビタミンBを含みこれらはあなたの感情を安定させる働きをします。

もし、自分の体に余計な脂肪をつけたくなければ脂を切って食べてください。

 

8穀物類

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複合炭水化物はセロトニンを体に分泌する役割を果たしますが穀物が一番良いです。

なぜなら、穀物は消化に時間がかかるので長く効果があるからです。オートミールは血圧低下を促す多くのマグネシウムカリウムを含んでいるため特にいいとされます。

もし一日のストレスを減らしたければ、朝食にブルーベリーと一緒にオートミールを食べてみてはいかがですか。

 

8 Surprising foods that help you stress less

CNN

CNN

Apple社のティムクックCEOはiphoneに最初からインストールされているアプリ(株価、podcast、ヒントなど)を削除可能にする措置を検討しているとした。

しかし、アプリの複雑な構造により別の部分に問題が発生する可能性もありクック氏はいつ削除が可能になるのかについては明確にしなかった。

 

多くのiphoneユーザーにとって朗報だろう。

先日リリースされたios9.0においてもダウンロードするため容量を空ける必要があり、毎回アップデートするために容量調整をするのが大変なユーザーも多いと思う。

そんな中、使っていなくとも削除できないアップルのアプリを削除できずに不満に思ったユーザーもいただろう。

しかし、今回クックCEOが明らかにしたことは大変ユーザーにとってありがたいことである。

アップル社が今後この問題を早期に解決してくれることを一ユーザーとして願うばかりである。

 

CNN.co.jp : iPhoneの不要アプリ、削除可能へ CEOが言明

BBC

BBC

米国、中国サイバー攻撃停戦宣言

オバマ大統領、中国習近平国家主席は共にサイバー攻撃に関して新たな段階に踏み入ると述べた。

ホワイトハウスで行われた合同記者会見において、オバマ大統領は「両国が経済的サイバー攻撃を行わないことで合意した」と述べた。

この合意には企業秘密を盗まないことが含まれているが国家の安全保障に関する情報は含まれていない。

さらに、習近平国家主席温室効果ガス排出規制も行うと話した。

オバマ大統領は、「いかなる中国の米国に対して行われるサイバー犯罪の増加は米国の中国への制裁を誘発するものであった。そして、全て止められるべきである」と話した。

さらに、「問題はこの言葉が実際に実行されるかである」個人であろうと企業であろうと大統領は「我々は確実に実行し、我々の持てるすべてのものを用いサイバー攻撃を行った者を探しだす」と述べた。

両国は企業秘密を盗みだすサイバー攻撃に関わっていることを否定した。

習近平国家主席は両国はその様なことを知りながら支援することはなく、さらに両国はサイバー空間においても行動の規範に従うだろうと述べた。
また、習近平氏は「対立や不和は両国にとって適切な選択ではない」と話した。

米国、中国両国はお互い協力関係を構築すべく少しずつではあるが前進している様に思う。米中関係がさらに良くなり信頼関係が確かなものとなればそれは日本にとってもプラスであろう。世界からまだ、絶対的信頼を得ていない中国が世界的信頼を獲得できれば今の様に他国の領海に入り込んだり、攻撃的姿勢も薄れるように感じる。アジアの中で無駄な争いが起きないためにも、中国には他国からの信用を得られるよう活動してもらいたい。

 

 

 

 

CNN

CNNは日本の参議院での安保関連法案成立をうけ、「日本が平和主義を放棄した」と報じた。

 

日本国民の理解を得ずして成立させた同法案は明らかに無効であるように感じる。

印象的なのは、多くの海外メディアが法案成立後に大々的にこの事を報じていることだ。

日本以外でも大きな関心事である事がうかがえる。

また同時に多くの日本以外のメディアがしっかりメディアとしての機能を果たしていることもわかる。

多くの国が法案成立を歓迎しているなか、その国々のメディアはしっかりと自分達の姿勢で報じていることだ。

それに比べ日本のメディアはしっかり機能しているのだろうか。

法案成立前から多くの国民が全国各地でデモをしていた。その中には学生も多く参加していた、そして呆れたことにあるメディアがその学生達にインタビューしているなかで「こんなことをして就職に影響しないのか」と、質問したのである。

これはまるでデモ活動が間違っているみたいである。

例えデモに参加しなかったことによって就職できたとしてもその後、戦争がおきれば働くことができる状態でいつづけられる保証はない。

仕事を持ち働くことも、もちろん重要なことである。しかし、より大切なの職を得て平和に生活することである。

学生達は就職という目先のものよりも、これから彼ら彼女らの将来の日本の方向が決まる大きな分岐点に焦点があっていたのだ。

おそらくこの学生達の方がそのインタビューアーよりも危機感があったのだと思う。

また、デモに参加した人々は一国民として法案に反対の姿勢を示しデモという形でそれを主張したにすぎない。

従来、日本人はあまり積極的に個人の意思や意見を主張してこなかった。

そのためか、依然として日本人は積極的な主張を不快に思うことがある様に感じる。

さらに、政治家も国民の意見を聞く姿勢がない様に思う。

安部首相は、法案成立後の記者会見において「これからも国民の理解を得られる様説明していく」と、述べた。

物事には順序があり普通ならば、十分な理解を得るまで説明し、理解を得て成立させるべきである。

しかし、その説明責任を全く果たすことなく国民を無視し成立させたのである。

これから、首相にはしっかりと自分の立ち位置を明確にし、国民に分かりやすい様説明していただきたいと思う。

 

http://www.cnn.com/2015/09/18/asia/japan-military-constitution/index.html

 

 

 

WP

WP

安倍首相の曖昧な立ち位置

日本はこれまでに色々な形式で第二次世界大戦の過ちについて謝罪してきた。その一例が日本による植民地支配と侵略について謝罪した村山談話である。安倍首相は、今年初めこの談話を引用し、「これまでの内閣と同様、全体として談話を受け継いでいく」と述べた。

しかしながら、この発言ははっきりせず、彼がどのように8月に戦後70年談話をつくるのか様々な憶測がある。多くの点で安倍総理の国会での発言はこの後訪れる重要な瞬間のための実践的な動きであると解釈されている。あらゆる謝罪とその欠落は日本と近隣のアジア諸国にとって重大な事柄になりえる。さらに、それは安倍首相の今後の自衛隊の考え方をもあらわす。

ダートマス大学准教授でハーバード大学ライシャワー日本研究所の研究員であるジェニファー•リンド氏は、安倍首相は歴史認識について柔軟性を見せているとのべた。安倍首相はアメリカ並びに他からの批判をうけ靖国神社への参拝を献金へと変えた。

それでもまだ、日本のリーダーはもう一度謝罪することを拒否している様に見える。リンダ氏は、「これは右と左、さらに国内と世界へのどっちつかずの立場を象徴している」と話した。しかし、この不明確なバランスとりがいつまで続くかはわからない。

http://www.washingtonpost.com/blogs/worldviews/wp/2015/04/28/the-troubling-history-following-japans-shinzo-abe-to-washington/

 

民主主義国家の日本である以上もっと世論もこの70年談話に関心をもつ必要がある。この談話によっては、これからの日本という国が大きく変わる可能性があり、国民全体としてもっと活発な議論が起こってもいいように思う。そのためにもメディアには、しっかり中立公平な立場から正確な情報を提供してもらいたい。 

 

 

 

WSJ

WSJ 

 日本の大手労働組合の調査で、5人に1人の妊娠期間中に働いていた女性が職場で何かしらのハラスメントを受けていたことがわかった。

1000人の回答者のうち21%が酷使されたと回答し、そのうち10%は言葉による嫌がれせをうけたと回答した。おおよそ8%は妊娠を理由に仕事を一時的に休むよう言われたか、契約を更新してもらえなかったと回答した。

さらにこの調査は、44%の女性が妊娠期間中も約8時間働き、17%はそれ以上と答え、わずか4%が妊娠に合わせた勤労時間に調整されたと答えた。

また、61%は妊娠がわかってから仕事を辞めたと回答し、そのうち55%は自発的に家事と育児に集中するようにしたと答えた。

 

http://blogs.wsj.com/japanrealtime/2015/02/24/survey-one-in-five-women-experienced-maternity-harassment/?KEYWORDS=japan

 

この記事からもわかるように、多くの女性は妊娠によって何かしらの苦痛を強いられている。今の日本は、より多くの女性の社会的活躍を期待し、促進している。しかしながら、現実として働く女性には男性以上の負担がかかっている事実がある。この事実をしっかりと受け止め、何かしらの改善策を見つけなければますます少子高齢化が進むだろう。そのためにもまずは、男性の意識改革、つまり男性への教育が必要である。男性は、女性が妊娠などによってどれほどの苦労があるのかを知るべきである。妊娠するのは女性だけだが、お腹の中にいるのは父と母二人の子どもであるのだから、男性も子どもが生まれる以前から積極的に女性の苦労を軽減すべく協力、努力すべきである。また、社会全体としても女性が働きやすい社会にする必要がある。

 

 

 

 

 

WP

WP

安倍首相は憲法の平和条項の改正が、自民党の優先順位の高い事であると月曜日の議会で述べた。首相は「私は、より深く国民とこの憲法が新しい時代に合う様に議論したい。また、この議論に基づき、しっかりと堅実に憲法改正に努める。」と述べた。

首相の側近は安倍総理は、もし自民党参議院選挙で3分の2の議席を獲得したら改正を来年末に行うつもりであると話した。

もし、両院が改正に賛成したら、その後国民投票にかけられる。しかし、そこで大多数の支持を得るのは現実的に難しい。国民は70年間の平和主義を誇りに思っているからだ。

安倍総理の改正に対する強い思いは、出来るだけ大きく、早く動くだろう。」と議会の外人専門家は述べている。では、どの程度安倍首相に働きかける機会はあるのだろう?

世論調査は圧倒的に憲法改正に反対している。NHKの調査では、今月わずか4分の1の回答者が日本の自衛隊による日本人救助のための海外派遣を支持し、30%は禁止すべき、また36%はわからないであった。

しかしながら、先日のISIS人質事件により安倍首相は以前にはなかった機会を手に入れた。総理は、この事件は在外邦人を守るため自衛隊が戦後より続く制約から解放されるべきだということを示したのであると話した。

政治学者らは、安倍総理の支援者がこの発言は政府がどの程度今回の事件を利用できるのかを試すためのものである、と報じている。

http://www.washingtonpost.com/world/abe-says-he-will-uphold-japans-apology-for-its-wartime-aggression/2015/02/17/7220135a-d4e5-4cca-8142-ed15264769d4_story.html

 

日本の憲法改正は海外からも注目されている。戦後続いた日本の平和主義憲法は海外の多くの国からも賞賛されてきた。先日のISIS事件により日本は大きな分岐点に立たされている。それは再び日本が武力による問題解決を選択するのかしないのかということである。国家、国民を守るために武力を用いるのは仕方ないと考える国が大多数であり、現実として軍をもっている。ただ一つ言えることは武力を用いても問題解決にはつながらないということである。武力による解決はただ相手の意見、考えをねじ伏せただけのものであり、互いに理解しあったわけではない。こういった解決方法は後になって同じことを起こすだけである。実際、ISISも自分達の国を勝手に侵略し、攻撃してきた国々に対抗することを掲げ、多くの支持を現地の人々から得ている。つまり、武力によって支配された人々が今度は自分たちが武力によって相手を黙らせようとしているのである。これではずっとお互いを憎み続け、戦争という負の連鎖が生じるだけである。この様に武力による解決は真の解決ではないのである。戦争という解決方法が国々にとっては一番簡単で一番お金になるという理由で人間同士が殺し合い尊い命が犠牲になっているのだ。今までこの平和憲法を半世紀以上も守ってきたのだから、日本人としてこのことを誇りに思う。そして、せっかく守ってきた平和をわざわざ壊す必要はなく、現代に生まれた者としてこの平和を後世に引き継ぐ責任があると考える。